巣ごもり消費の影響もあってか、ECサイトの躍進が続く現在、「DtoC」というダイレクトチャネルを活用したビジネスモデルが注目を集めています。
DtoCは従来の販売方法とはどこが違うのか？
取り組むことで自社にどんなメリットがあるのか？
今回はDtoCとは何かを基礎からわかりやすく解説してまとめたいと思います。
目次
DtoCとは
DtoC（あるいはD2C）とは、Direct to Consumer（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）の略であり、メーカーが仲介業者を通すことや店舗販売をすることなく、自社のECサイトなどから直接顧客に販売するビジネスモデルのことです。
DtoCのメリット
手数料などの諸経費がカットできる
DtoCの大きなメリットは、中間マージンや手数料などの諸経費がカットできるという点でしょう。
例えば、Amazonでは、大口出品プランを選んだ場合、4,900円/月の登録料と購入商品代金の約8〜15%がマージンが発生しますが、店舗運営された方にとってはこのマージンは大きいでしょう。
ところが自社でECサイトをもった場合は、そのような中間マージンや手数料が発生しません。
とはいっても完全に無料というわけではなく、外部の決済サービスを入れている場合は決済手数料や、サーバー費用はかかりますが、それでも必要以上に販売価格を抑えることが可能となり、より多くのユーザーからの購入が期待できます。
スマホの拡大に伴い、いまやユーザーはインターネット上でさまざまな情報を得られるようになり、嗜好も多様化しています。
従来、商品を販売するのはAmazonなどのモール型が主流でしたが、SNSによって企業と消費者が直接つながることが可能になっています。
そのため、広告を打って集客をして商品を販売したり、店舗販売に頼ることなく、直接ユーザーとコミュニケーションを取ることができるようになったのは店舗様にとって大きいメリットでしょう。
自由にWebマーケティング施策をおこなえる
自社のECサイトは集客を自分たちでおこなう必要がありますが、通販サイトに出品している場合の制約がないため、SEOやSEM、ディスプレイ広告、アフィリエイト、メルマガなど自由なWebマーケティングの施策が可能です。
さらにインフルエンサーやアンバサダーを起用したマーケティング手法を活用する企業も増えており、トレンド性の高い施策に即着手できるのもメリットの一つといえるでしょう。
通販サイト内での価格競争にならない
Amazonなど通販サイトを利用して販売する場合は、同じカテゴリの中での価格競争が発生してしまいます。
そうなると手数料やマージンに加えて、販売価格も抑えるしかないですが、もちろん利益が下がってしまう悪循環になります。
自社ECサイトでは、自社内の商品をじっくりと見てもらえるため、価格競争に悩まされることがありません。
お客様との関係が強化される
お客様が直接商品を購入する形態のため、顧客との関係強化がしやすくなります。
商品に対する要望や不満などの声も拾いやすく、商品を購入し利用した声をダイレクトに受け止められたり、顧客データを蓄積・データを分析することで、さらなる商品開発に活かしたり、販売戦略を立てたりすることに役立てられるのは大きなメリットでしょう。
DtoCのデメリット
初期構築費用が高額となりやすい
自社でECを構築するときは下記のようにさまざまな手法があります。
・フルスクラッチで作る
・パッケージ型を選ぶ
・ASPサービスを利用する
・クラウドECを利用する
フルスクラッチは自由度が高い反面、基幹システムや物流システムなどシステム構築も非常に時間がかかるため、コストが高くつきます。
パッケージ型はフルスクラッチよりも安く開発できてカスタマイズ性も高いですが、システムが風化しやすく、中規模以上のECサイトが見込めるものでないと難しいでしょう。
ASPサービスは、独自ドメインで低価格でECサイトを立ち上げることができますが、カスタマイズ性やシステム連携ができないので、大〜中規模のECサイトには向いていません。安価で効率的なECサイトを作りたい場合におすすめです。
クラウドECはフルカスタマイズが可能で、クラウド環境のため常にシステムがアップデートされており、ASPほどは安価ではないものの使い勝手の良いサービスです。
これらの違いはしっかり認識しておきましょう。
自社で集客が必要になる
通販サイトを利用しない場合の集客は、主にSNS経由か検索エンジンでの指名検索がメインのチャネルのため、既にブランド認知していないと自社で広告を使った集客が必要となります。
現在はインフルエンサーに実際に商品を使ってもらった感想を投稿とストーリーの動画で投稿してもらうというものがトレンドでしょう。
まとめ
SNSが普及しているいま、DtoCは非常に効率的な販売システムです。
ブランド認知が懸念であれば、集客はSNSでのインフルエンサーマーケティングや効果の高い動画広告を活用してはいかがでしょうか。
サヴァリであればDtoCを周知しておりますので、ぜひご相談くださいませ。
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