TikTokにEC機能が搭載!高まるソーシャルコマース市場への期待

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Tiktokといえば今や若い世代を中心に中国全土にあっというまに席巻し、今やエンターテインメントアプリのジャンルにおいて王者として君臨しています。

その勢いといえばわずか1年間をかけて億以上のユーザーを獲得、1日あたりのアクティブユーザー約6億ほどあがってきています。

一般ユーザーによって作れられたコンテンツながらも多くの視聴者の獲得に成功、オンラインビジネス主戦場であるEコマースについに駆け走った様子が見られています。

Tiktokを利用した越境ECモデルはこれからも活用されると思いますので、今回はTiktokについてお話をしていきたいと思います。

Tiktokとは

TikTok(ティックトック)は2016年バイトダンス(ByteDance)社が開発したモバイル端末向けショート動画配信アプリであり「中国本土版」と「国際版」の2種類があります。

なお中国本土版は「抖音(ドウイン)」と呼ばれており、アプリ機能や規制ポリシーは若干国際版と異なります。

TikTokのEC機能

TikTokからECサイトに誘導したり収益化させたりする方法として、これまでは広告を掲載するしか方法がありませんでしたが、現在は投稿から直接ECサイトに遷移できる機能をテスト運用しています。

まだ一部ユーザーのみでの展開ですが、ゆくゆくはより多くのユーザーに活用されるようになるのではないでしょうか。

Instagramに投稿からECサイトに遷移し購入することができるShop Now機能があり、大まかには似たつくりだと考えてよいでしょう。

投稿だけでなく、プロフィールページにもリンクを貼ることができ、「商品ウィンドウ」「ビデオショッピング」「ライブショッピング」のいずれかを表示させ、ECサイトに誘導します。

中国版TikTokにおけるEC機能の効果

中国版TikTok「Douyin(抖音・ドウイン)」ではもっと早くからEC機能が実装されており、2018年3月にタオバオとの連携をスタートするなどEC販売対象を拡大しています。

TikTokはInstagram化するのか
TikTokのEC機能はまだ日本では実装されていませんが、今後の追加で、よりビジネスアカウントも増えていくことは想像に難くありません。

さまざまな企業が参入することで話題性も高まり、多くのユーザーがEC機能を利用して商品やサービスを購入することが見込まれるので、より一層多くのSNSアプリの中でも発揮されていくでしょう。

特に、ほかのSNSではフォロワー数が多くても「いいね」やシェアなどアクション率が高くないユーザーも存在しますが、TikTokは比較的フォロワー数とアクション率も比例している傾向にあるため、注目されればされるほど活性化していくことがわかります。

また母数が増えることでAIもより細かくユーザー層を分析できるようになるので、細分化したターゲットにマッチしたレコメンド配信も可能になり、結果的に滞在時間を長く伸ばすことにも繋げられるでしょう。

数年前からInstagramはGoogleのように検索エンジンとしても使われるようになっており、ハッシュタグだけでなくスポットやユーザー名でも検索できるため、トレンドの言葉、商品、スポットなどを検索し、場合によってはそのまま購入するという使い方がされたり、DMをチャットとして利用するなど連絡ツールとしても活用しており、ただの写真・動画を投稿、視聴するアプリというよりも一層生活に寄り添ったものになっています。

TikTokはこれまでショートムービーを投稿、閲覧するエンタメ要素が強いアプリでしたが、EC機能が搭載されれば、Instagramのように用途が拡大、TikTokの可能性の開拓にも繋がることになり、SNS市場が再活性化されることで、他SNSの成長にも繋がるでしょう。

まとめ

日本だけでなく世界を軸に見てもSNS利用ユーザーは増え続けており、EC市場も拡大化し続けています。今やSNSとECは切り離せない関係性になっているのです。

新しい生活をより快適に過ごすための便利なツールもたくさん生まれ、結果今後も不必要な外出は減り、ネットショッピングの機会が増える可能性はあります。

TikTokの買い物できるコンテンツでのさらなる大きな目標は、究極的にはFacebookとInstagramに対抗することかもしれません。

というのも、FacebookとInstagramも近年、FacebookとInstagram Shops、Instagram内の専用Shopタブ、Reelsでのショッピングなど、オンラインショッピングに投資するなどECに向けての対応も進められています。

日本ではまだ浸透していませんが、WhatsApp(ワッツアップ)にもカタログ機能が導入され、約500万もの企業が取り入れるなどライブコマースも活発になっている今、より大きな収益化を狙うのであれば、いち早くあらゆるSNSのアカウントを開設し、集客を図るのが一番の近道なのかもしれません。

 

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