2022.05.4
2024.06.25

早いもの勝ちMEO対策！○○でリアル店舗に集客【episode134】

今回ゲスト、株式会社Pathee 代表取締役社長寺田　真介氏は、
日立製作所の研究所にてスマートグリッドなどの研究開発に従事され、2012年株式会社Pathee設立して小売DXの為のテクノロジーを開発・運営をされています。

寺田さんに「OMO」について聞いてみました。

▽Googleマップを使った店舗向けのOMOについて、具体的にどんな事をされているのですか？

Googleマップには数年前から在庫を載せられる状態でした。
でもやっている企業さんが少ないのは載せた効果が見えずらかったからです。
コンバージョンが取れないので掲載したことによって何が起きるのかが明確に定義できていないところが二の足を踏んでいたポイントだったと思います。
そこでGoogleマップに店頭で扱っている商品とECの商品を両方を載せて、Googleマップを経由してECサイトでコンバージョンしたデータを取ったところ売上がとても上がったんです。
企業から見たら販売チャネルが増えた感じです。
店舗を生かしてマップ経由でECへのチャネルを増やし、それでECの売上が上がるとなればやらない理由はない。
店頭の商品をネットに載せる効果をいかに小売業者さんにわかって頂くかが我々の課題でした。

▽いつからされているのですか？

このサービス自体は2年前からやっています。
コロナ禍になったからこそやろうという話になりました。
コロナ発生当初に比べ、少し落ち着いてきた中で消費者がリアルで買う楽しさを再認識しているような気がします。
その中でせっかく行ったのに商品がなかったという失敗はしたくない。
行くなら目的を達成したいと思う。
それまでは一部の人だけがしていた、ネットで調べてから買う動きが一般的になりました。
だからこそ今やるべきだと思いました。

▽実際の効果はどうですか？

緊急事態宣言の合間を縫って一度出してみたところ、Googleマップに載せた時と載せていない時で売上が目に見えて変わりました。
単なる集客の支援というよりは、集客を通じて企業の売上を上げられることを自信をもってお伝えできるようになりました。
Google上でどの商品がクリックされたかの数値が取れるのでマーケティングとして役に立ちます。
一番重要なのはお客様のニーズを満たすことです。
やってわかったことは、ECと店舗でお客さんが探している商品が全く違うということでした。
ECに直接来られる方は定番商品を見られる方が多いのに対して、店舗は新商品やサイズ感が分かりにくいもの、実際に試してみたいものをクリックして店頭に来られるお客様が多かった。
ネットで一律に売りたい商品を出してマーケティングするのではなく、店舗への集客は地域の人たちのニーズとしてあるものを出し、ECは幅広く一般的にブランドとして押し出したいものを出す。
OMOとはいえ、店舗とECできちんと区別してマーケティングしていくべきだと感じました。

▽どれくらい認知されていますか？また簡単にできるものなのでしょうか？

Googleもローカルな情報に結構力を入れています。
海外ではもっと頻繁に出てくるのですが、国内では店舗の情報をオンライン化するというのはまだ殆どされていないです。
一店舗分であれば手で頑張って入力できる範囲だとは思います。
これが10店舗になると店舗で取り扱っている商品も違うので、個別に合わせて入力していくのは大変で人を一人を雇うレベルです。
そこで月額のソフトウェアを使ってまずやってみる。
時代的にもOMOと同時にSaaSもどんどん出てきているので、最初から高額の開発費用をかけるよりは、まず効果があるか確かめてみるというところでお手伝いをしています。
自社で開発するとGoogleが仕様変更した時などに大変ですが、SaaSだったらそれにも対応できますし、10店舗以上の規模感であればソフトを導入して早く始めるメリットは高いです。
我々もいくつかお手伝いさせていただいていますが、今はやったもん勝ちなところはあります。

▽Googleビジネスもどんどん変化していますよね？

そうですね。
一歩先のお話をすると、Googleに出すこともインパクトは大きいのですが、店舗で何を扱っているかを軸にしているということが今後の広がりのために重要です。
例えば今後、他のチャネルに出していったり、コロナ禍で急激に伸びたUberですが海外だとUberが小売店の商品を運んでくれます。
日本でできない理由は店頭で取り扱っている商品のシステム化がされていないからです。
メニューの決まっている飲食業に比べて商品の入れ替わりの激しい小売店はなかなか難しい。
BOPISへの対応も含めOMOの中でも買い物の手段が増えていくことになります。
Googleに出すのは一つの手段で店頭商品のオンライン化ができることによって企業ができることが今後ますます増え、売り上げにつながると思います。

このほかにも盛りだくさん、OMOについて公開しています！
OMOをご検討中の企業様のご参考になるかと思います！
それでは、寺田氏流『ECにおけるOMOの考え方』、ぜひお楽しみください！