個人でネットショップを開設する前に思うのは、「ネットショップって本当に一人で運営できるの？」と思われる方が多いと思います。
今回はネットショップを個人で運営していこうと考えている方に向けて、開設の方法をお伝えしたいと思います。
ネットショップの運営に不安を抱いている方の参考になれば幸いです。
目次
ネットショップは本当に個人でも運営できるのか
結論から言えばネットショップは一人でも運営できます。
実際、次のようなメリットが手に入るため、誰かの手を借りずに個人でネットショップを開業・運営する人は少なくありません。
ネットショップを一人で運営するメリット
- マイペースに作業できる
- コミュニケーションの面でストレスが減る
- すき間時間を有効に活用できる
- 定年退職がないので長く続けられる
- 人件費削減につながる
最大のメリットは余計なコミュニケーションが発生しないため、ストレスなく作業できますし、平日の仕事終わりや、定年後など、浮いた時間を効率的に使えるのもメリットと言えるでしょう。
人件費も抑えられるので、利益アップにつながりやすいのもポイントです。
ただし一人での運営には次のようなデメリットもあります。
ネットショップを一人で運営するデメリット
- 作業を任せられる相手がいないので忙しい
- 仕事とプライベートのオン・オフをつけるのが難しい
- 集客のために打てる施策が限られる
ネットショップの立ち上げ段階は特に作業量が多く、一人だけだと業務に忙殺されてしまう可能性が高く、また人手が足りないゆえにアイデアの幅が狭くなったり、マーケティング施策などが限られてしまうこともデメリットでしょう。
ただし、やり方次第ではこうしたデメリットを解消しつつ、一人でもネットショップを運営していけます。
個人のネットショップ開業・起業のやり方
個人でネットショップを開業・起業する際は、次の手順でおこなうことがおすすめです。
- 商品・コンセプトの決定
- ネットショップでの販売可否の確認
- 仕入れ先・方法の決定
- 必要な届出・許可の確認
- 出店方法の決定
- ネットショップの制作・構築
- 個人事業主の開業届の提出（起業の場合は公証役場・法務局へ書類提出）
- 確定申告（青色申告）の提出
商品・コンセプトの決定
「何を売るか」を決めることです。
売るモノが決まらないと仕入れ方法や販売戦略を立てられないため、商品選定は特に重要なステップと言えます。
同時にショップの「コンセプト」を事前に決めておきましょう。
- 何を目的にして運営するか
- 誰をターゲットにするか
- どういった商品をラインナップするか
コンセプトが明確に決まっていないと、期待していたものとは違うサイトができあがり、その後の軌道修正にも多くの時間を取られてしまいます。
コンセプトが思いつかないときは、同じ商品を販売している競合店を見てみましょう。
競合店を見ることで、自分のショップにも応用できる考え方や、差別化を図れるコンセプトを見つけられるでしょう。
ネットショップでの販売可否の確認
ネットショップには、販売が禁止されている商品がいくつも存在しますので、開業後にペナルティを受けることがないように、商品の販売可否については事前にしっかりと確認しておきましょう。
仕入れ先・方法の決定
販売する商品・コンセプトが決まったら、仕入れ先の選定に移りましょう。
ちなみに既製品、またはハンドメイド商品などの「オリジナル商品」を販売する場合でも、基本的には何かしらの商品や材料を仕入れる必要が出てきます。
出店方法の決定
扱う商品や、仕入れ方法が決定したら、次は「出店方法」を決めておきましょう。
個人がネットショップを開業する際は、次のどちらかを選択することが一般的です。
- モール型ECサイトへの出店
- ネットショップ作成サービスの利用
モール型ECサイト・・・Amazonや楽天市場など、多くのショップが集まる「販売プラットフォーム」のことです。プラットフォーム自体のブランド力や知名度が高いため、集客力をアップさせたい方におすすめです。
ネットショップ作成サービス・・・ショップの開業・運営をサポートしてくれるサービスのことです。
デザインテンプレートや決済機能、商品管理などを無料で利用できるサービスも多いため、コストを抑えて運営したい方におすすめです。
個人がネットショップを開業する際は、初期費用やランニングコストが抑えられるネットショップ作成サービスがおすすめです。また販売や管理の面で手厚いサポートを受けることができるため、一人でも安心して運営していけるからです。
ネットショップの制作・構築
ネットショップの出店方法が決まったとしても、デザイン設計や決済方法の選定などが必要となりますので、注意してください。
個人事業主の開業届の提出
個人事業主としてネットショップを運営する際は、開業届を提出しましょう。
届出の義務はありませんが、開業届があることで社会的な信用力が増したり、確定申告の際に「青色申告特別控除」を適用できることで節税につながったりするため、あらかじめ開業届を提出しておくに越したことはありません。
確定申告（青色申告）の提出
個人でネットショップを開業した場合には、売上から経費を引いた利益（所得）が20万円以上の場合は原則として確定申告が必要です。
まとめ
個人がネットショップを開業するメリット・デメリットと共に、開業までの手順をお伝えしてきました。
ネットショップと聞くとAmazonなどの「モール型」への出店を検討される方が多いでしょうが、手数料が高かったり、店舗としての認知度が高まらなかったりとデメリットがある一方、ネットショップ作成サービスを使うとコストを抑えて運営でき、さらにはショップ独自のブランディングも図りやすい、といったメリットが手に入ります。
はじめての開業を前に「自分でも運営できるかな？」と悩んでいる方は、ぜひサヴァリへご相談ください。
この記事を書いた人
ECマーケティング事業部マネージャー/コンテンツ編集担当/通販エキスパート資格
元システムエンジニア。BtoBからBtoC案件、動画制作スタッフとしてクライアントの売上改善や業務改善をサポート。
社内では営業改善、マーケティングを担当。多くのスキルと幅広い経験を活用してWEB業界に従事。
様々なジャンルにチャレンジしています。
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