ECコンサルタントはネットに詳しくないので、何をしたらいいのか分からないという事業者にとって売上アップのサポートを担ってくれます。
ECコンサルタントはWebのマーケティングの知識と豊富な経験により、商品を売る作戦を一緒に考えてくれ、時には運用代行までしてくれますが、氾濫するECコンサルタント、今回は選ぶ際のポイントについて詳しく解説したいと思います。
ECコンサルの役割とは？
ECコンサルの役割は、ECサイトの売り上げを最大化することであり、コロナ禍も相まってかEC出店が増え、一層新たに物を売ることが難しい時代の現在、ECコンサルの需要が高まっています。
ECサイトを作っただけではお客様は集まらず、売り上げも上がりません。
そこでECコンサルタントが「今の問題はどこにあるのか」「どう改善すれば売り上げが上がるのか」を考え、一緒に実践していくことで、売り上げアップを目指します。
ECコンサルティングサービスのメリット
ECコンサルティングサービスを利用し、プロのECコンサルタントが介入するメリットは主に2つあります。
ノウハウがなくても売り上げアップが可能
ECサイトの運営は、専門知識の有無が売り上げに直結します。「商品名はどのように入力したら良いか？」「サイト訪問者の心をつかむ画像を撮るコツは？」など、ちょっとした工夫が売り上げに大きく影響を与えます。
もし自社に専門知識を有する人がいない場合、計画どおりに売上を拡大させるのは難しいですが、外部のECコンサルタントに依頼をすれば、自社の弱みをカバーすることができます。
自社で施策するよりもコストが削減できる
外部のコンサルタントにお願いした方が、自社で施策するよりもコストが削減できることです。
自社の専門知識のないスタッフが時間をかけてECサイトを改善するよりも、ECコンサルタントを1人外注した方が、結果的に安く済むことが多いでしょう。
ECコンサルタントを外注するデメリット
ECコンサルタントに頼りすぎると、自社に施策ノウハウが溜まりません。
また、自社運用に切り替えたくなっても、ノウハウがないため多くの時間と労力がかかる可能性がありますので、その辺を天秤にかけていきましょう。
ECモールごとのコンサルタントの特徴
楽天市場
楽天市場は開業からの歴史が長く、楽天市場に詳しいECコンサルも多く存在しますが、施策の変化が激しい市場ですので、過去の施策では結果が出ないケースも多くあります。
そのため、楽天市場の店舗運営を現在進行形で行っているコンサルタントを探し、最新の情報を入手するのが良いでしょう。
楽天市場の出店・運営においてコンサルタントが必要な理由は、楽天市場特有の売れるお店になるための鉄則を抑えつつ、常に最新のトレンドを理解した店舗を運営を行う為です。
楽天市場はモール内で売れる店舗になるための鉄則が存在しており、その鉄則を抑える必要があります。したがってこの鉄則を理解せず、闇雲に施策を行っても上手くいかないケースがほとんどになります。
また、モール内のルールや機能の変更・追加などが頻繁にある他、トレンドを生かしたページやサムネイル作りなど、常に最新の情報をキャッチしながら運営を行う必要があります。
これらの業務と施策は、楽天市場運営の初心者の方には難しく、プロのコンサルタントに依頼する方が効率良く売上を拡大させることができるのです。
Amazon（アマゾン）
Amazon（アマゾン）のECコンサルは、楽天市場ほどサービスを展開している企業がありませんが、近年ではコンサルティングサービスを活用し売上を拡大する企業が次々と増え、それに伴いコンサルティングサービスを展開する企業も増えています。
Amazon（アマゾン）で売上を拡大するための、最も重要なポイントとして挙げられるのが「検索順位」であり、Amazon（アマゾン）は出品されている商品の数が大変多く、出品したは良いものの、競合商品にすぐ埋もれてしまうことがしょっちゅうあります。
掲載順位の決定要因として、売り上げの多い商品が検索上位に上がってくる傾向があるため、まずは自社内で売れ筋商品を見極め、その商品を優先的に対策していくことが大切になってきます。
そして、広告を上手く活用し注文数を伸ばし、中長期的に広告を活用しなくても狙ったキーワードで上位表示されるように対策する「自走モデル」を確立することが重要になります。
また、広告で集客を促しても、商品ページの訴求力が弱ければ購買はされません。
Amazon（アマゾン）は楽天市場とは異なり、お店単位ではなく商品単位でページが存在し、表現できるデザイン等も限られているため、差別化するポイントが限られています。その中で競合商品よりも売れる商品にする必要があるのです。
このようにAmazon（アマゾン）での集客・購買施策はシンプルが故に運営者の腕（スキル）が売上に直結するとも言えます。
仮に、出店したは良いものの、全く見られない・売れない状況に陥っているのであれば、一度プロにお任せし軌道に乗せてもらうことも視野に入れましょう。
Yahoo!ショッピング
Yahoo!ショッピングは他のモールに比べるとユーザー数が少ないことから、安直な施策を行ってしまうケースがありますが、逆に言えば本腰を入れて対策をしている企業も少ないため、しっかりと基本を抑えた施策を行えば、確実に売上の拡大が見込めるモールでもあります。
例えば、Yahoo!ショッピングではタイトルの文字数が「全店舗の中での平均文字数に近いかどうか」が重要なポイントとして評価されます。楽天市場ではこのような評価はありませんので、「楽天市場の文章をそのままYahoo!ショッピングにも使ってしまおう！」は危険です。
また、Yahoo!ショッピングでは、他のモールに比べて「画像」が重視されています。
画面の特性上、詳しい情報については「詳しく見る」をクリックしないと表示されません。そのため、いかに画像で最初の興味を引くかが大事になってきます。
繰り返しになりますがYahoo!ショッピングで売上を伸ばすには基礎を抑えることが大事です。その基礎をプロのコンサルタントから効率良く教わることも戦略の1つです。
自社ECサイト
自社ECサイトは、ECサイトとは全く販促施策の方法が異なりますので、集客面で苦労することが多いと思われます。
楽天やAmazon（アマゾン）などの巨大モールでは常に多くの人が回遊しており、しっかりとした対策を行えば集客自体はさほど難しくはありません。
しかし自社サイトの場合、お店の力のみでお客様を流入させる必要がありますが、世界中の数え切れないサイトの中から、自社サイトにたどり着いてもらわなければいけないのです。
また、一度サイトを訪問したお客様や商品を購入したお客様がファンになるリピーター施策も大変重要になってきます。
Amazon（アマゾン）や楽天市場のようなモールと異なり、自社ECサイトの販促にルールはありませんので、しっかりとした知識を有した上での運営を行う必要があります。自社ECの立ち上げ・運営に精通したコンサルタントにアドバイスを仰ぎながら、着実にファンを増やし、モールに依存しない運営状況を構築していきましょう。
ECコンサルタント企業は３種類
ECコンサルティイングはノウハウも複雑化していますので、ここでは、ECコンサルのタイプ毎にそれぞれの特徴をご紹介します。
オールラウンド型ECコンサル
戦略立案からサイト制作、集客からサイト改善まで、トータルにEC業務のサポートを行ってくれます。
各モール毎はもちろん、複数モールあるいは物流含めたEC戦略全体から、対策強化が必要ところを洗い出してくれますので、既に複数のモールでEC運営されている企業が、現状を把握し次の戦略を考える際の強力なサポート役となるでしょう。
EC業界全体を熟知しているコンサルタントが多いのが特徴です。
特化型ECコンサル
楽天市場、Amazon（アマゾン）、Yahoo!ショッピングなどそれぞれのモールに特化したコンサルタントです。
それぞれのチャネルで売上げを拡大するページ構成やキャンペーンセールの最新の特徴を把握しているため、モール型のECを特に強化したい場合には頼もしい存在です。
その分野に特化したコンサルタントがサポートしてくれますので、特定のモールにおいてスピード感を持って売上を拡大させたいという場合にもおすすめです。
また、新規出店の際にもサポートを仰ぐことで、早急に売上を拡大させることも可能です。
既に自社の課題がどのモールにあるのか把握されている場合は、ぜひ特化型のECコンサルタントをご活用ください。
越境ECコンサル
越境ECコンサルは、海外にEC出店する際のサポートを専門に行っている企業になります。
海外にECの販路を広げる場合には現地国の法律や規制、税関、決済方法の整備、配送ルートの構築、現地でのプロモーションなど様々な壁をクリアする必要があります。
これらの課題を自社で1つ1つ調べながらクリアして行くとなると、膨大な時間と労力がかかってしまいますが、越境ECコンサルではこれらの課題に対して適切な解決策を所持していますので、海外に販路を広げる場合は相談するのがよいでしょう。
ただしコンサルティング企業によって得意とする国が異なる他、国によっては対応不可の場合もありますし、どこまでサポートしてくれるのかも企業によって異なる為、事前にしっかりと確認しておきましょう。
まとめ
このようにECコンサルといってもタイプ別にあります。
まずは自社の売上規模とどのようなコンサルタントを受けたいかなど自社で分析した上で、各企業に自社のお悩みをご相談してみてください。
ECコンサルタントは、自社の売上や費用によって様々ですので、今回ご紹介したECコンサル企業のタイプや選び方をご参考に2〜3社にご相談をし、相談結果を比較検討してみてください。
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