現在、世界で一番EC市場の売上を上げているのは中国で、アメリカがその次に売上を上げています。
アメリカのECといえばパッと浮かぶのは日本でも有名なAmazonで、実際アメリカのEC市場の過半数シェアを占めていますが、アメリカには他にもECモールがあります。
Amazon PayなどのペイメントサービスがECモールにも一般化され、アメリカのEC市場も今後の成長が期待されています。
そこで今回はアメリカのEC市場についてまとめてみたいと思います。
アメリカのEC業界についてまとめ
アメリカのユーザーは外国事業者の製品を購入すること自体、日本に比べて非常にフレキシブルなため、日本の販売業者様にとっては販売拡大が可能なEC市場です。
そこでアメリカの主要なECモールをまとめてみました。
Amazon
楽天・Yahoo!並に知名度の高いAmazonは、アメリカEC市場におけるシェア率の半分以上を占めています。
そもそもAmazonはインターネット黎明期からすでにEC事業を行ない、今やアメリカを代表するEC市場へと変貌を遂げました。
日本市場でもAmazonセラーセントラルなど販売場所を確保しており、本場アメリカへの越境ECを実施するにも共通部分も多く、アメリカへターゲットを合わせた越境ECを考えておられる方には良いコンテンツと言えるでしょう。
eBay
アメリカECサイト第2位のeBayは世界最大のインターネットオークションサイトとネットショッピングを行っており、世界30ヶ国以上に拠点をもっています。
新品も中古品も売買できるインターネットオークションサイトということから、ヤフオクといえば想像しやすいと思われます。
そのためAmazonと比べリーズナブル価格で販売されていることが多く、ローコストで購入したいユーザーが集まっていることが特徴です。
Walmart
WalmartはAmazon、eBayに次いで大手のECサイトであり、実店舗は世界最大のスーパーチェーンです。
Amazonが巨大すぎるため現状大きな隔たりはあるもの、世界最大のスーパーチェーンという実店舗というメリットを武器に近年EC事業の強化を行い、急成長しています。
出品方式もAmazonと同様に第三者による出品者の増加にも力を入れており、Amazonになれた店舗様にとっては取り組みやすいとも言えますので、越境ECの検討対象になりえるでしょう。
• Walmartに吸収されたJet
アメリカ国内で4番目に大きいマーケットプレイスであるJet（ジェット）ですが2016年にWalmartに吸収されました。
今はウェブサイトの改良や独自の割引オプションとWalmartの販売網を組み合わせて食料品・日用品の配達市場にも参入、着実に顧客を増やしています。
Wish
Wish（ウイッシュ）は世界最大のモバイルショッピングアプリであり、洋服・アクセサリーなど様々な商品が出品され、メルカリのようにスマホなど端末にリストをダウンロードして買い物を楽しむことができます。
2019年には1,000億円以上の収益を上げるアプリに成長、Amazonやアリババにも負けないグローバル企業となっています。
Wishはあくまでも「低価格商品」にこだわっており、ノーブランド商品ながら低所得の購入層に支持されて大成功しています。
Etsy
Etsy（エッツィ）は手作り商品など販売するのにピッタリのECショップです.
アメリカにおけるハンドメイド市場は日本に住んでいる我々の想像以上に大きく、AmazonもEtsyに負けじとハンドメイド品カテゴリを作ったとも言われるほどといえば規模が伺えるのではないでしょうか。
Etsyを利用するメリットとして、お客様個別の要望に合ったカスタムオーダーが受けられる点と、不必要な手数料が掛からない点ですので、海外市場も視野に入れている方にとっては出店する価値は十分といえるでしょう。
Craigslist
個々人とやり取りをしながら販売する時におすすめなのが、こちらのCraigslist（クレイグリスト）で、商品の個人売買（業者も含む）だけでなく、地域のイベントや広告、恋人探しなどもできる情報サイトとなっています。
最大の特徴は、商品を載せるための上場手数料と、商品販売時の手数料が掛からないのが魅力的な反面、発送や、買い手側との交渉などもすべて販売者自身でやる必要があります。
語学に自信があったり、海外への発送に慣れている方であれば出店を検討してみるのも良いかもしれません。
まとめ
アメリカのEC＝Amazonと思いがちですが、実際は大半のシェアを占めているとはいえ、まだまだこのように多種多様なECショッピングサイトが網羅しているのが実情です。
越境ECを検討されている方は、自分にあったECショッピングサイトを調査、出店を検討してみてください。
サヴァリであれば店舗様の販売形態に沿った提案・調査が可能ですので、アメリカでEC開設を目指している方はぜひ一度ご相談くださいませ。
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