ECを運営するにあたってSNSを活用することは、昨今デフォルトとなっています。
そのなかでSNSツールの一つである「LINE公式アカウント」を使われている店舗様はおられますでしょうか？
LINEはいまや連絡などで主に使われるコミュニケーションツールとして周知されており、そのなかのLINE公式アカウントは「ビジネス版のLINE」といえます。
LINE公式アカウントはビジネス向けの機能がたくさん盛り込まれているため、企業からの情報発信、顧客とのコミュニケーション促進に役立ちますので、今回はLINE公式アカウントの特徴や基本機能を踏まえつつ、メリット・デメリットを詳しく紹介していきます。
LINE公式アカウントとは
LINE公式アカウントとは、店舗や企業のLINEアカウントで、セールや新商品の情報を配信したり、イベントの告知に使うことができます。
LINE公式アカウントの開設数は300万件以上を超え、アカウントと友だちになったユーザーの半数近くがクーポン利用やキャンペーン応募などの行動に繋がっています。
メールマガジンの場合は迷惑メールで弾かれたり、メールボックスに埋もれたりしてしまいがちですが、LINE公式アカウントであれば、お客様からブロックされない限りメッセージを届けることができたり、LINE独自のスタンプやクーポン、アンケート機能などを利用することができるため、販促や配信効果の分析ツールとして便利なサービスです。
LINE公式アカウントの特長
無料から利用が可能
LINE公式アカウントには無料プランがあるため、広告費をかけずに対策することができます。
よく無料というと機能に制限がかかっていることが多く、大抵は有料にしがちですが、LINE公式アカウントも有料があるとはいえ、無料でも集客効果を確かめるには十分です。
有料プランにするとどうなるのか
有料プランなら1ヶ月あたりのメッセージ配信数を増やすことができますが、最初は無料で十分でしょう。登録ユーザーが増えてきてから、さらに訴求のため有料プランに切り替えるのも検討の一つです。
お客様のもとへ伝えたい情報を確実に届けられる
一昔前お客様へ情報を伝えるときはメルマガを主に利用していましたが、現在ははSNSが普及したことにより、電子メールの利用率も低下、さらにメルマガが迷惑メールフォルダに振り分けられるケースも多いため、ユーザーに情報が届かなくなることもあり、有効性が低くなりました。
LINEは国内では最もポピュラーなSNSであり、あらゆる世代のユーザーに利用され、アクテイブ率も高いため、LINEユーザーにアプローチできるLINE公式アカウントを使えば、伝えたい情報をより確実に届けることができるようになります。
プッシュ通知ですぐに読んでもらえる
LINE公式アカウントでメッセージを配信すると、登録ユーザーのもとに「プッシュ通知」が届き、メッセージの開封率も上がるのです。
メルマガよりもタイムリーな情報を届けられるという点は非常に高く、LINE公式アカウントのメッセージはメルマガに比べて、10～20倍ほど開封率が高いというデータも出ています。
気軽にコミュニケーションがとれる
LINE公式アカウントはメッセージ配信だけではなく、通常のLINEと同じようにユーザーと1対1でやり取りするチャット形式に近いので、レスポンスが早いのはもちろん、気軽にコミュニケーションがとれるため、親しみを感じてもらえます。
LINE公式アカウントの基本機能
LINE公式アカウントの基本機能ですが、どれも集客に役立つものばかりですので抑えておきましょう。
メッセージ
LINE公式アカウントでは友だち登録してくれたユーザーに対して、メッセージを一斉配信することができます。
リンク付きの画像を送ったり、動画・音声によるメッセージなど、テキスト以外も配信可能で、事前に配信時間を予約したり、地域や年齢ごとに配信先を絞り込むこともできるため、メルマガの代わりとしても使えます。
チャット
ユーザーと個別にやり取りすることで、丁寧かつ手軽に問い合わせ対応ができるようになり、自動応答メッセージを設定することもできます。
アカウントページ
アカウントページはLINE内で作成できる、ホームページのようなものです。
登録ユーザーの中には「実はどんな企業なのかよく知らない」という人がいる可能性もありますが、そんな時にアカウントページがあれば、ユーザーはすぐ情報を調べることができるため、予約や問い合わせの増加などプラス方向に働けるのです。
アカウントページはプラグイン機能を使うことで、簡単にカスタマイズできます。
お知らせ、店内や商品の写真、予約ボタンなど、どんなコンテンツを掲載するかは自由です。
タイムライン・ホーム
LINE公式アカウントのタイムライン・ホームは通常のLINEと異なり、不特定多数のユーザーに情報を届けることが可能です。
また、LINE公式アカウントではメッセージ配信時、その内容をタイムライン・ホームで同時投稿することも可能です。
クーポン機能
LINE公式アカウントではクーポンを配布することもできます。
割引、FREE、プレゼント、キャッシュバック、その他と全部で5種類あるため、用途によって使い分けることが可能で、配布対象や使用回数を細かく設定することもできます。
さらに管理画面からクーポンの開封率や使用数、共有数を確認することもできるため、クーポンの見直しや改善を図ることができます。
リサーチページ
リサーチページとはアンケートや人気投票など、ユーザー参加型のコンテンツを作成・配信する機能で、どんな商品やサービスが求められているのか、年齢層や性別比がどのように分かれているのかなど、ユーザーに関する情報を調査できます。
より効果的な集客対策を検討するなら欠かせない機能です。
LINEショップカード
LINE上でポイントカードを発行することができます。
紙と違って紛失リスクがない上、何枚でも無料で発行できますし、ポイント消失前にユーザーへ自動通知が届くので、来店を促すリピート率向上にも繋がるため、高い集客効果が期待できます。
統計情報
統計情報では登録ユーザー数の推移やブロックされた数、メッセージの反応数といったデータなどを詳しく確認することができます。
LINE公式アカウントのメリット
LINEユーザーに訴求できる
LINEは日本国内で最もユーザー数が多いSNSで、そのLINEユーザーに訴求できるということ自体が、LINE公式アカウントにおける大きなメリットと言えます。
LINEユーザーはアクティブ率が高いため、メルマガや他のSNSより情報が届きやすいこともメリットです。
友だち登録を増やしやすい
LINE公式アカウントではQRコードを読み取るだけで、友だち登録が完了するという手軽さは大きいでしょう。
タイムリーな情報を伝えられる
LINE公式アカウントはプッシュ通知により、発信した情報をすぐに読んでもらえる可能性が高く、鮮度の高い情報をリアルタイムで伝えることにより、集客効果はさらに増加します。
リピート率が上がりやすい
LINEショップカード（ポイントカード）はもちろん、2回目以降の来店を促す「次回来店時〇〇無料！」といったクーポンを活用すれば、リピート率を上げることができます。
また、一度来店したユーザーとチャットでコミュニケーションをとれば、信頼関係を構築することも可能です。信頼が生まれることで問い合わせや予約が発生するため、最終的にはリピートへと繋がります。
ユーザーからの紹介に期待できる
LINEにはユーザー同士の「横の繋がり」があるため、魅力的な情報を伝えることにより、自社を紹介してもらえる可能性があります。
適切なアプローチを選択できる
さらに高精度のマーケティングを実行するためには、クーポンや統計情報から得られるデータが欠かせません。また、アンケートや人気投票を実施して、ユーザーのニーズを捉えることも必要です。
リアルに出てくる数字や顧客情報を把握・分析することで、適切なアプローチを選択できるようになります。
LINE公式アカウントのデメリット
友だち登録が少ないと効果が薄い
LINE公式アカウントで発信する情報のほとんどは、友だち登録してくれたユーザーに届きますが、友だち登録が少ないと情報は広がらないため、集客効果も薄くなってしまいます。
そのため、まずは友だち登録を増やすことが重要となります。
スマホユーザー以外への訴求力は弱い
LINEは基本的にスマートフォンから利用されているため（一部タブレットやパソコンでも利用可能ですが）、業種や地域によっては、スマホ利用率が低いケースもありますので、無理にLINE公式アカウントを使うのはオススメできません。
簡単にブロックされやすい
LINE公式アカウントの友だち登録は簡単ですが、ブロックも簡単です。
情報の内容はもちろん、配信頻度もブロック率に影響します。
LINE公式アカウントを活用するときの注意点
実際にLINE公式アカウントを活用する上で、いくつか注意すべき点があります。
LINE公式アカウントの利用規約は守らないとアカウント削除につながる
LINE公式アカウントの利用規約に違反した場合、アカウントを停止されますが、実質的にアカウント削除と同義で、そのアカウントは二度と利用することができなくなるのです。
また、LINE公式アカウントの運営会社は「予告なく処分できる」と規定しているため、ある日突然LINE公式アカウントが使えなくなるケースもあり得ます。
まとめ
LINE公式アカウントは国内最大のSNSツールで登録されやすい反面、ブロックも多いですが、企業のサービスを伝えるツールとしても非常に優れたコミュニケーションツールです。
スマホの流通が浸透している昨今、従来のメルマガよりもお客様のもとへ情報をダイレクトに届けられるため、EC運営を行っている店舗様にとっては欠かせないツールとなるでしょう。
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